日本において、電力由来の二酸化炭素排出比率は４２％を超えています。そのため、太陽光発電パネル設置の取り組みが進められ、脱炭素化へ役立てようとされています。
家庭や事業所等に設置されている太陽光パネルにて発電された電力は、「売電」と「自家消費」のどちらかに利用されています。
しかし、売電の主役たる「FIT」制度においては段階的に売電単価が引き下げられています。他方、電力会社の電気料金は上昇傾向にあります。そのため、購入価格よりも売電価格の方が低く設定されているならば、自家消費を行うことにより、電力コストを引き下げることができるのです。
さらに、蓄電池を併設することにより、より効率的に太陽光発電を運用できます。個人様にとっては電気料金の削減、企業様にとっては経費削減のみならず、脱炭素経営やBCP対策の推進等、企業力向上につながる可能性があります。