近年、多種多様な企業で「BCP」が策定されつつあります。これは「事業継続計画」と呼ばれ、自然災害などの緊急事態において、事業継続や早期復旧を行い可能な限り損害を最小限にとどめるための計画を指します。当然ながら、緊急事態は突然発生しますので、事前に有効な対策を取っておくことが必要となります。
LPガスは東日本大震災を契機に、災害時の強靭性が見直されてきています。各戸で独立した供給を行っているために復旧が早いこともありますし、長期保存が可能な燃料として「備蓄燃料」としての活用が推進されています。
弊社では災害時に72時間を乗り切れるであろう発電力を持った発電機や電源自立型ＧＨＰを算定し、ご提案させていただきます。
電源自立型GHPの導入の場合、現在の消費電力量の削減にもつながります。災害時の備えのみならず、日常の効率化にも役立つ設備です。
